DXが実現出来ないと訪れる「2025年の崖」

現在、多くの企業が将来の成長・競争力強化を実現するために新しいデジタル技術を活用したビジネスモデル創出するデジタルトランスフォーメーション(DX)に取り組んでいます。

なぜここまで多くの企業がDXに取り組むのでしょうか?それは日本企業の多くが抱える課題により、2025年に「2025年の崖」に直面する可能性があるためです。

今回は、この「2025年の崖」について解説をしていきます。

多くの企業が抱えるDX実現の課題

多くの企業が、新しいデジタル技術を活用したDX推進を行い、新たなビジネスモデルの創出や柔軟な改変を実現したいと考えています。しかし、DXに取り組む多くの企業の課題となっているのが既存システムです。

特に大手企業においては、既存システムが事業部門ごとに構築されていることで全社横断でデータ活用が出来なかったり、過剰なカスタマイズがなされることで、システム自体が複雑化・ブラックボックス化していることがあります。

そのため、DX推進を行うためには、まずは、データ活用を行うためにこのような既存システムの問題を解決し、業務自体の見直しを行う必要があります。

しかし、業務自体の見直しはこれまでの業務に慣れている現場サイドにとって負荷が大きいため抵抗も大きく、いかに業務の見直しを実行するかが課題となっています。

課題を克服が出来ない場合に訪れる「2025年の崖」

このような課題を克服ができない場合、DXが実現できないだけではなく、2025年以降、最大12兆円/年の経済損失が生じる可能性があると言われています。この事象が「2025年の崖」と呼ばれるものとなります。

今後、これまでのメインフレームの担い手の高齢化・退職が相次ぐことで、2015年時点で17万人不足していると言われていたIT人材の人材が、2025年には約43万人まで人材不足が拡大し、先端IT人材の供給不足、現在のシステムで使用されている古いプログラミング言語を知る人材の供給不可になると言われています。

2025年までにDXが実現できないと企業は、、、

2025年までに、業務の見直しとシステム刷新を集中的に実施できなかった場合、

  1. 爆発的に増加するデータを活用することが出来ず、DXが実現できず、デジタル競争の敗者になる
  2. 2025年にはIT人材不足が拡大すると言われており、多くの技術負債を抱えていると既存システムそのものの維持・継承が困難になる
  3. IT人材不足の拡大により、サイバーセキュリティや事故・災害によるシステムトラブルやデータ紛失・流出などのリスクも高まる

といったような事態に直面する可能性があります。

2025年まで待ったなし

以上のように、2025年までに企業は業務の見直し、既存システムの刷新を推し進めなければ、DX実現が出来ないだけではなく、起業の存続すら危ぶまれてしまいます。

今後、Tocalotでは今回のようにDX関連の情報に関しても解説をしていきたいと思います。

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