DXって何?DXの定義と日本企業が取り組むべき理由

「DX」は昨今の企業経営の中でも、重要な経営課題として、新聞各紙や雑誌等でもよく見る言葉となってきました。今回は、この「DX」について調べている方向けに、詳しく解説をしていきたいと思います。

DXはそもそも何の略称?

DXとは、デジタル・トランスフォーメーション(Digital Transformation)の略称です。「Digital Transformation」だと略称は「DT」となりそうですが、頭文字をとった「DT」ではプログラミング用語とかぶってしまうため、”Transformation”の”Trans”の同義語とみなされている「Cross」を視覚的に表すアルファベットの「X」を代用し、「DX」となりました。

DXの定義とは?

DXは、2004年にスウェーデンのウメオ大学教授であるエリック・ストルターマンにより「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」と定義され提唱されたのがはじめと言われています。

その際、ストルターマンは以下の3つの特徴がDXにはあると提示しています。

  1. DXにより、情報技術と現実が徐々に融合して結びついていく変化が起こる。
  2. デジタルオブジェクトが物理的現実の基本的な素材になる。
  3. 固有の課題として、今日の情報システム研究者が、より本質的な情報技術研究のためのアプローチ、方法、技術を開発する必要がある。

この時のストルターマンのDXに関する提言を含む論文は、DX推進の具体的な施策を提示するものではなく、研究へのアプローチ・方法論を述べた内容となっていました。

経済産業省が定義するDXとは?

経済産業省は、2018年に発表した「DX推進ガイドライン」の中において「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。」と定義しています。

DXがなぜ重要なのか?

DXが実現できない場合、日本企業は2025年に「2025年の崖」という問題に直面すると言われています。デジタル社会が広がる中で、企業は変化を求められていますが、変化をするにあたり課題となる事象を放置し、2025年を迎えた場合、2025年以降、最大12兆円/年の経済損失が生じる可能性があるというものです。

これに対処するべく多くの日本企業でDXの推進が行われています。

関連記事:DXが実現出来ないと訪れる「2025年の崖」

DXの概念・定義を理解し、未来への一歩を

経済産業省は、2020年12月28日に発表した「デジタルトランスフォーメーションの加速に向けた研究会の中間報告書」の中で、情報処理推進機構(IPA)が中立機関として分析した2020年の企業の自己診断結果として、

9割以上の企業が DX に未着手であるか、途上にある現状から考えると、これまでの政府の DX 施策は、多くの企業が DX を全社横断的かつ持続的に取り組むデジタル企業へと転換するためのものとしては必ずしも十分なものではなかった

と発表しています。同報告書内では、これらの要因として、

DXの推進は既存ビジネスの範疇で行っているということであり、経営の変革という本質を捉え切れていないということが言える。このことを踏まえて、DX の加速に向けた施策の検討においては、従前の方針とは異なるアプローチを採用する必要がある。

とも語られています。多くの企業がDXを推進しきれていないから自社も良いではなく、DXの本質的な概念・定義を理解し、DXの推進が今日本企業には求められているのです。

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