新型コロナウィルス感染拡大に伴い、大企業でも場所を選ばない社内コミュニケーションの手段としてビジネスチャットツールの導入が進んでいます。
今回は、大企業が選ぶビジネスチャットツールの特徴と実際に選ばれている5つのビジネスチャットツールをご紹介します。
大企業が選ぶビジネスチャットツールの特徴
伊藤忠テクノソリューションズでは、2017年2月に売上規模100億円以上、従業員数200名以上の企業に勤務する役職者（有効回答412名）を対象として、「大手企業のビジネスチャットツール導入実態調査」を実施しました。
その結果、大企業に勤務する役職者の方がビジネスチャットツールを選択する際のポイントは、「使いやすさ（21.6％）」が最も多く、次いで「セキュリティ（20.6％）」という結果となりました。
最近では、大手インターネット企業が保管する個人情報が海外の業務委託企業において閲覧可能な状況になっていたり、クラウドサービスの設定ミスにより社内限定の情報がインターネット上で閲覧可能な状況になるという問題などが発生したことを受けて、特にセキュリティに関して重視する企業が増えて来ている状況です。
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大企業が選んだビジネスチャットツール5選
ここからは実際に大企業が選んだビジネスチャットツールを主な導入企業（従業員数1,000名以上）とともにご紹介します。
1.Tocaro（伊藤忠テクノソリューションズ株式会社）
主な導入企業：富士電機株式会社、株式会社高島屋、西日本電信電話株式会社
2.Chatwork（Chatwork株式会社）
主な導入企業：大日本印刷株式会社、株式会社サイバーエージェント、株式会社Sun Asterisk、東洋アルミニウム株式会社
3.Slack（Slack Japan株式会社）
主な導入企業：三菱重工業株式会社、パナソニック株式会社、西日本旅客鉄道株式会社、ソフトバンク株式会社、日本経済新聞社
4.Microsoft Teams（日本マイクロソフト株式会社）
主な導入企業：伊藤忠商事株式会社、株式会社ジェーシービー、アクセンチュア株式会社、出光興産株式会社
5.Talknote（Talknote株式会社）
主な導入企業：株式会社トリドールホールディングス、株式会社ヴィエリス
