利用者数が急上昇しているビジネスチャット5選

新型コロナウイルスの影響を機に働き方が多様化し、対面の社内コミュニケーションの機会が激減しました。そんな中、ビジネスチャットの導入が加速しています。

NTT西日本が2021年11月に発表した調査によると、回答した企業全体の43％がビジネスチャットを導入済みで、従業員1万人以上の企業では導入率がさらに上がり73％という結果でした。2018年の総務省が行った調査では、ビジネスチャットの導入率は23％にとどまっており、欧米に比べ導入が遅れていました。しかし、今や業務に欠かせないコミュニケーションツールとして、日本でもすっかり定着しつつあります。

今後はより働き方が多様化すると言われていて、ビジネスチャットの利用者は増えていくでしょう。

この記事では、利用者が急上昇しているビジネスチャットをご紹介します。

ビジネスチャットとは？

ビジネスチャットとは、社員同士のやり取りをよりスムーズに行えるようにLINEのようなチャット形式にした連絡ツールです。メールよりも気軽にファイルを添付したり、過去のメッセージを一目で確認できたりするので、社員同士で情報共有をしやすくなり、伝達ミスを防ぐのに役立ちます。

業務用の連絡ツールは、パソコンのメールやSNSとがありますが、プライベートと明確に分けることが必要になります。その点で、ビジネスチャットツールは、業務専用ツールとして独立しているものの、使用感はプライベートで使用しているLINEなどのSNSに近いため、導入ハードルが低いメリットがあります。

使いやすいという点以外にも、業務効率化や生産性向上に繋がる点が注目されていて、社外にメール、社内はビジネスチャットのように併用する企業が増加中です。フレックスタイムやリモートワークなど、働き方改革を実現するツールとして急成長中です。

ビジネスチャットと社内SNSの違いとは？

ビジネスチャットが普及する前は、社内SNSを利用していた企業は多いのではないでしょうか？。ビジネスチャットと社内SNSは、どちらもチャットによるコミュニケーションを行う点は共通ですが、少しの違いがあります。下記の違いをご参照ください。

「やり取りをする相手」
社内SNS→社内イントラで利用することが多いので社内の人間のみに限定されます。
ビジネスチャット→取引先や外部委託含む社内外の人間とやり取りでき気軽に出来ます。

「利用場面」
社内SNS→社内全体への周知や告知に向いています。
ビジネスチャット→情報共有やタスクの管理に利用出来ます。

「活用の目的」
社内SNS→社内コミュニケーションの向上がメインで社員の貢献意欲や帰属意識の向上が目的です。
ビジネスチャット→同じく社内コミュニケーションの向上と業務効率化が最大の目的です。

ビジネスチャットの認知度・利用率とは？

コロナ禍以降のビジネスチャットの認知度や利用率はどのように変化しているのでしょうか？アンケートモニター約2,000万人会社モニタスによる全国20～64歳男女の会社員2,836名を対象に実施した「利用実態調査　ビジネスチャットツール編」を参考にご紹介します。

全国の会社員に聞いたビジネスチャットツールの認知・利用状況について、

認知率54.7％、利用経験率40.1％、現在利用率38.6％

という結果になりました。

会社員の約5割がいずれかのビジネスチャットツールを認知していて、約4割はいずれかのツールを利用していることがわかっています。

今後はますます利用率が高くなると言われています。

利用者数が多いおすすめのビジネスチャットツール5選

数多くのビジネスチャットツールがありますが、その中でも利用者数が多いツールを5つご紹介します。

1.導入企業約36.5万社の国内利用者数No. 1国産ツール「Chatwork」

Chatwork株式会社が提供する「Chatwork」は、日本発のビジネスチャットとして世界に導入実績を伸ばしているビジネスチャットです。直感的に使えるデザインのため、チャットに慣れない方・初めて使う方もスムーズに操作が可能です。また、「担当者」「期限」を設定してタスクを登録できるため、対応漏れを防ぐことができます。

正式リリースをした2011年から2018年8月までに、世界で18万5,000社の企業にサービスを導入してきました。３年連続で国内利用者数No.1に輝いています。ChatWorkが行った国内のChatworkユーザーに対して利用状況に関するアンケートによると、「情報共有のスピードがアップした」「仕事の生産性が向上した」「メールの時間が20％以上削減された」などの声が上がり、ユーザーにとっては欠かせないツールであることがわかりました。

大規模組織の運用は管理者機能で安心です。円滑な情報共有により意思決定の加速が期待され、チャットでコミュニケーションが活発になります。業務効率を上げ、大幅なコスト削減を実現することが可能です。

Chatworkサービスサイト : https://go.chatwork.com/ja/

2.導入企業約75万社以上の世界シェアトップクラス「Slack」

Slack Technologies, Incが提供する「Slack」は、遠隔コミュニケーションに役立つさまざまな機能をストレスフリーで使えるツールです。日間アクティブユーザー数は1,200万以上、導入社数は75万社以上、世界150ヶ国以上で利用されており、ビジネスチャットツールのトップクラスです。

すべての会話やツールを 1 か所にまとめる「チャンネル」が特徴で、在宅勤務でもチームの一体感を失わず、生産的に仕事を進めることができます。いくつものワークスペース（組織全体のスペース）を作り、ワークスペース内にも、自由にチャンネル（チームごとのスペース）を作成可能で、チャンネル内で作業をするとチーム全員が進捗状況や目的を共有できます。

カスタマイズ性が高くIT業界での人気が高いです、連携できる外部サービスは1500以上また、絵文字をカスタマイズできるなどのゆるさも人気の一因です。共有チャンネルの活用で、外部のパートナーや顧客とのコラボレーションも、まるで同じオフィスにいるかのように密接に進めることができます。

Slackサービスサイト : https://slack.com/intl/ja-jp/

3. 導入企業約35万のビジネス版LINE「LINE WORKS」

ワークスモバイルジャパン株式会社が提供している「LINE WORKS」は、プライベートチャットとして人気のLINEと同じ感覚で使えるビジネスチャットです。慣れ親しんだデザインの画面にて直感的に操作方法を覚えられるのが魅力です。同じ使い勝手のため、ユーザーの教育も必要なく、導入したその日から誰でもすぐに使えます。セキュリティが通常のLINEより強化されており、重要なファイルや情報のやり取りも安全に行えます。

スマートフォンでの操作に長けているため、外出の多い職種でも無理なく連絡ができるでしょう。気軽なコミュニケーションが可能なので、社内向けの利用に適しています。2021年有料ビジネスチャット国内シェアNo.1を獲得しました。

LINE WORKSサービスサイト : https://line.worksmobile.com/jp/

4. デイリーアクティブユーザー数1億4500万人「Microsoft Teams」

Microsoft Corporationが提供する「Microsoft Teams」は、グループウェアのOffice365含むマイクロソフト社製品と連携できるのが最大のメリットです。ワードやエクセルデータを共有し、メンバーで共同編集できます。社員の個人情報を管理するOutlookと連携すれば、スケジュール調整の自動化も可能です。同じアカウントでWordやExcelを扱えるため、面倒なログイン作業なしに文書の作成とコミュニケーションを同時に行えます。共有のワークスペースにファイルなどをまとめられるので、場所に制限されず仕事をしたり、チームとチャットが行えます。

78言語に対応しておりメッセージの自動翻訳機能も利用できます。海外との取引がある企業では重宝するでしょう。ツールのシェアが高く文書のフォーマットも一致しやすいことから、社外での利用に向いています。

2019年11月は、アクティブユーザー数は2000万人だったが、コロナ禍で急増し、2021年4月までにデイリーアクティブユーザー数は1億4500万人に到達しています。

Microsoft Teamsサービスサイト : https://www.microsoft.com/ja-jp/microsoft-365/microsoft-teams/group-chat-software

5. 導入企業2000社以上　独自の横断検索機能が特徴「Tocaro」

伊藤忠テクノソリューションズが提供する「Tocaro」は、組織で働くビジネスマンがより効率的に働くことをサポートすることを目的として開発されたビジネスチャットツールです。対話・共有・検索を柱とし「コラボレーション」をテーマに掲げていて、『グループチャット』『ファイル共有』『タスク管理機能』『ビデオ通話』『通話』『Box連携』『柔軟なセキュリティ機能』を装備しています。

共有されたデータやファイルを後から検索できる独自の検索機能によって、グループ、データ形式を問わず必要な情報を見つけ出せるようにしています。また、世界で数十万社で利用されているクラウドストレージサービス「Box」との提携によって、ファイル共有機能が強化されています。

安心安全で使いやすさを重視する金融・通信・鉄道・航空・教育など、幅広い業界で利用されています。

Tocaroサービスサイト：https://tocaro.im/